「死んだら楽になれる」なんて言葉は、もはや過去の遺物だ。幽霊の住民登録が義務化されて早3年。ついに恐れていた事態が起きた。あの世からのお迎えではなく、税務署からの督促状が届いて霊界がブチギレているらしい。
2025年10月14日、とある地方都市の役所が物理的に震えた。
地震ではない。怒り狂った市民（死者を含む）による抗議デモである。現場となったのは、鏡沼市（かがみぬまし）の市役所本庁舎。「霊務課・納税係」の窓口だ。
記者が現場に駆けつけると、そこは文字通りの地獄絵図だった。自動ドアは勝手に開閉を繰り返し、ロビーの観葉植物は空を舞い、整理券発券機が不気味なリズムで「666」を連発している。窓口周辺の気温は体感でマイナス5度。寒すぎる。生きた職員がガタガタ震えながら、半透明の怒れる市民たちに頭を下げ続けていた。
事の発端は、今月から導入された新税制「長期憑依税」の適用ミスである。
これまで幽霊住民は、物質的な行政サービスを受けないため住民税が免除されていた。しかし、「公共の建物や古民家に長期間居座る（憑依する）ことは、実質的な占有にあたる」として、市は課税を決定。問題は、その計算式がガバガバだったことだ。
鏡沼署によると、この日の午前9時すぎ、江戸時代から続く古民家に憑依している地縛霊の男性（享年45・没後200年）に対し、過去200年分の延滞税を含めた約5億8000万円の請求書が誤送付されたという。これに激昂した男性が仲間を呼び寄せ、市役所で盛大なポルターガイスト騒ぎ（集団訴訟のようなもの）を引き起こしたのが今回の騒動だ。
現場にいた浮遊霊の女性（死歴3年）は、半透明の顔をさらに青ざめさせてこう語る。
「私たち、足がないから道路も使わないし、ゴミも出さないんですよ？ なのに『空間占有代』とか言われて請求書が来たんです。しかも、単位が生前の体重換算で。私、死ぬ直前に激太りしてたんで、税額が隣のガリガリの落ち武者より高いんです！ 死んでまでダイエット強要されるとか、ありえなくないですか？」
確かにそれは酷い。死後のプライバシーもへったくれもない。
一方、対応に追われる市の「霊的共生推進部」の課長は、空飛ぶパイプ椅子を避けながら疲労困憊の様子でコメントした。
「システムが……霊体のエクトプラズム濃度を『所得』と誤認してしまい、高額納税者として処理された霊が数千体います。現在、除霊師と税理士を総動員して再計算中ですが、サーバーが呪われて再起動しません」
市は再発防止策を検討しているというが、具体的には「お祓い済みのサーバー導入」や「請求書にお線香の香りを焚き染める」といった斜め上の対応策ばかりが挙がっており、解決の目処は立っていない。
専門家は懸念を示している。霊界経済学に詳しい黄泉平（よもつひら）大学の三途川教授は次のように指摘する。
「幽霊に課税すれば、彼らは納税のために現世でアルバイトを始めざるを得なくなる。深夜のコンビニや警備員が全員『本物』になる日も近い。労働市場の崩壊と、生者のメンタル崩壊が同時に訪れるでしょう」
騒動は夕方になっても収まらず、市役所の上空には不穏な人魂（ひとだま）が乱舞している。死んでもなお、確定申告と税金に追われる世界。果たしてこれを「共生」と呼んでいいのか、記者は寒気を感じながらペンを置いた。あ、ペンが勝手に動いてる。
コメント